ニコンが国内1千人削減を検討 不振の半導体製造装置やカメラで

ニコンが半導体製造装置事業やデジタルカメラ事業で最大1千人規模の国内の人員削減を検討していることが8日、分かった。海外勢の台頭や市場の縮小で不振が続いているため。

 国内従業員の1割にあたり、半導体露光装置を組み立てる熊谷製作所(埼玉県熊谷市)などで希望退職を募るとみられる。ニコンは医療機器など新規事業の育成に力を入れており、構造改革を本格化する。

 ニコンの露光装置は世界の市場占有率で1990年代まで首位だったが、近年はライバルのオランダASMLに追い越され、赤字が続いている。カメラ事業もスマートフォンの普及で市場が縮小している。

 ニコンは、収益に貢献していた訪日外国人による爆買いの鈍化なども響き、8月に平成29年3月期の連結売上高予想を従来比200億円減の8200億円に下方修正している。