老舗・三越伊勢丹の深まる苦悩 「爆買い」頼みのつけ? 旗艦3店でも客離れ

インバウンド(訪日外国人)による「爆買い」終了で、老舗百貨店の三越伊勢丹ホールディングス(HD)が苦境に立たされている。衣料品や宝飾品の販売も振るわず、三越千葉店(千葉市)、三越多摩センター店(東京都多摩市)の閉店に続き、地方4店の縮小を検討。ついに屋台骨の三越日本橋本店、三越銀座店(いずれも同中央区)、伊勢丹新宿本店(同新宿区)の旗艦3店でも客離れを招いている。

◆中計目標2年先送り

 「今のビジネスモデルで良いとは思っていない」

 三越伊勢丹HDの大西洋社長は8日に東京都内で開いた9月中間の決算会見で、マイクを使っても、聞き取りにくいほど小さな声で力なく、こう語った。

 中間決算の発表の場にもかかわらず、この日は2018年度に目指していた営業利益500億円の中期経営計画目標を2年先送りすることを明らかにした。

 要因の一つは爆買いの終了だ。円高や中国政府による輸入品の関税引き上げで、高額品が売れなくなり、1人当たりの客単価が大きく下がってしまった。外国人向けの売り上げは前年同期比で約2割減った。さらに追い打ちをかけているのが国内の中間層がモノから体験型消費にシフトし、主力の衣料品が売れなくなっていることだ。

 既に来年3月に2店舗閉店を決めているが、取り巻く環境は厳しい。この日の会見では伊勢丹松戸店(千葉県松戸市)と伊勢丹府中店(東京都府中市)、松山三越(松山市)、広島三越(広島市)の4店の売り場面積の縮小や他社との提携、業態転換の検討を明らかにした。

 大西社長は「検討段階で正式決定しておらず、閉店ありきではない」と述べ、17年秋から18年度中に結論を出す。三越伊勢丹は08年の統合以降、リストラ対象となったのは三越の不採算店舗が中心で伊勢丹が閉店したのは吉祥寺店だけだった。

 一方、大西社長は会見の席で、管理ポストの削減も示唆した。統合後に管理ポストが増えており、人件費の増加が経営を大きく圧迫しているためだ。これまで三越伊勢丹は旧三越と旧伊勢丹で待遇格差があった。旧伊勢丹の賞与が旧三越より2倍以上高く、リストラは旧三越ばかりだった。そのため、「三越出身者の不満が高く、会社が一枚岩になれていなかった」(三越伊勢丹HD関係者)。

 今夏に賞与格差は解消されたが、管理ポストの削減で、旧三越の社員が割を食えば、新たな火種を残す可能性もある。現在の厳しい局面で、会社が一つにまとまらなければ、構造改革が遅れるリスクも抱える。

 さらに大西社長を悩ませるのが旗艦3店の売り上げの落ち込みだ。伊勢丹新宿本店の4〜9月期の売上高は前年同期比5.1%減、三越日本橋本店が4.2%減、三越銀座店が8.2%減と振るわない。

 婦人服や紳士服、宝飾品の落ち込みが大きく、中間層の百貨店離れが鮮明となっている。

 この傾向は三越伊勢丹だけでなく、業界全体の問題でもある。ただ、三越伊勢丹は売上高全体で百貨店事業が占める割合が85%と高く、他社よりも厳しい環境にあるのは確かだ。

 一方、大丸と松坂屋を運営するJ.フロントリテイリングは松坂屋銀座店跡に森ビル、住友商事と共同で「GINZA SIX」を来年4月に開業する。松坂屋の看板を掛けず、高級ブランドや体験型消費のテナントを誘致する。オフィスも入居させ、建物の収益の大半は賃貸収入が占める。

◆事業転換に出遅れ

 高島屋も新宿の「タカシマヤタイムズスクエア」でニトリにスペースを貸し出す方針を打ち出すなど、不動産賃貸事業に舵を切り始めた。

 今はインターネットが普及し、いつでもどこでも安くて良いものを手に入れられる時代に変わった。消費者ニーズの変化は速く、対応が一歩遅れれば、老舗の三越伊勢丹であっても、凋落(ちょうらく)の一途をたどる可能性さえある。大西社長は会見で「将来的には売上高を百貨店が60%、その他が40%の形にしないといけない」と述べたものの、新たなビジネスモデルの具体像を示せていない。

 三越伊勢丹は14年3月期の連結営業利益で過去最高を計上したが、爆買い頼みの側面が否めなかった。それだけに急な失速はダメージが大きい。国内の消費動向の変化を踏まえた新たな成長の青写真を早急に描けるかが老舗百貨店の前途を大きく左右することになりそうだ。