バイク、終了モデル相次ぐも「後継車」虎視眈々

9月までに国内67モデル、新排ガス規制を逆手に未発売車種投入も

 国内で販売しているバイクの生産終了が相次いでいる。日刊工業新聞社の調べでは、国内の2輪メーカー4社183モデルのうち3分の1以上の67モデルが9月までに生産を終了した。9月から適用される新しい排ガス規制などが背景にあるが、各社は終了車種とコンセプトの近い新モデル開発の可能性を残している。また新規制は国際基準に合わせた内容のため、国内未投入機種の日本販売がしやすくなると考えているメーカーもある。

 ホンダは旗艦車種「ゴールドウイング」をはじめ30モデル近くが生産終了となった。中でも排気量50ccの人気モデル「モンキー」の生産終了は話題を呼んだ。

 ヤマハ発動機はアメリカンタイプの「ドラッグスター250」「同400」など15モデルが終了。スズキは「GSR400」など13モデルが、川崎重工業は欧州テイストの「エストレヤ」など5モデルが生産を終えた。

 国土交通省が新たに定め9月に適用された平成28年規制では、最高時速130キロメートル以上の2輪車の場合、排出ガス中の各種物質の1キロメートル走ったときの排出量を、一酸化炭素で従来比56・5%減の1・14グラム、炭化水素で同37・0%減の0・17グラム、窒素酸化物で同57・1%減の0・09グラムまで抑える必要がある。ホンダ「モンキー」やカワサキ「エストレヤ」などは新規制のクリアが難しく、生産終了を決めた。

 ただ、全モデルが規制強化のため生産を終えたわけではない。ホンダは「ライフサイクルとして以前から9月までの生産と決めていた車種もある」(担当者)という。

 スズキは豊川工場(愛知県豊川市)での2輪車生産を18年7月にやめ、新設の浜松工場(浜松市北区)に移管。その上で「排気量150cc以上」「バックボーン」「スポーツ」に注力し、ラインアップを再編する方針だ。

国際基準と日本基準を近づける バイク、終了モデル相次ぐも「後継車」投入

国内のバイク離れが進む中、モデル数が純減するかというとそういうわけでもない。ヤマハ発は生産終了モデルのうち、キックスタート機構とクラシックなデザインで人気の「SR400」など3モデルの後継車投入を決めている。他社も終了車と似た思想のモデルの開発を進めている。「具体的な投入時期は不明だが、ユーザーの選択肢を狭めないようにしたい」(ホンダ)。

 ヤマハ発は、新規制がユーザーにもたらす可能性に着目する。新規制は欧州で施行されている基準「ユーロ4」との整合性を図ったもので、国際基準と日本基準を近づける狙いがある。

 各メーカーは世界各国の市場で製品を投入しているが、海外で販売するモデルの一部は日本で未投入のものもある。それらが「新規制によって、国内で販売できる可能性も出てきた。ユーザーに新たな楽しさを提供できるかもしれない」(ヤマハ発)とみる。

 日本自動車工業会(自工会)の調査によると、2016年の2輪車の国内販売台数は前年比9・3%減の33万8148台。ただこのうち、排気量51cc以上は同1・6%減の17万6018台と減り方は緩やかだった。各社は新たなモデルの投入に向け開発を進めて、販売減に歯止めをかける構えだ。