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トヨタが新型「ランクル」をフランクフルトショー2017で世界初披露!ついに「300系」デビューか

トヨタが新型「ランクル」をフランクフルトショー2017で世界初披露!ついに「300系」デビューか

ついにランクルが200系から300系にフルモデルチェンジか

欧州トヨタは、9月12日からドイツで開催されるフランクフルトモーターショー2017で、新型ランドクルーザーを世界初公開すると発表した。

ランドクルーザーといえば、日本では「ランクル」として親しまれ、SUVの代名詞的な存在。

トヨタSUVのリーダーシップとして君臨してきたランドクルーザーは、セグメント唯一のラダーフレーム構造を特徴としている。

日本でランドクルーザー「100系」が登場したのが1998年、現行モデル「200系」が2007年に登場し、今年でちょうど10年。約10年スパンで全面改良が行われてきたランドクルーザーも、そろそろ「300系」へのフルモデルチェンジかと言われていたタイミングで、今回のアナウンスとなった。

また、コンパクトSUV「C-HR」のコンセプトモデル「Hy-Power」や、ヤリスGRMN(日本名:ヴィッツ)、高度なパーソナライゼーションを搭載したオーリスツーリングスポーツ”フリースタイル”も出展する。

トヨタの記者会見は9月12日8時50分(現地時間)に行われる。

フランクフルト・モーターショー2017

9月12日〜13日プレスデイ、一般公開9月16日〜24日(現地時間)

マツダ、逆張りの「エンジン」強化 EV時代の自動車業界 独自戦略の勝算は?

マツダ、逆張りの「エンジン」強化 EV時代の自動車業界 独自戦略の勝算は?

マツダが、環境に優しいエンジン技術に磨きをかけている。英仏政府が2040年にガソリン・ディーゼル車の販売禁止方針を打ち出すなど逆風にあるが、当面は大多数を占めるエンジンの燃費改善が環境負荷の低減に最も有効とみているためだ。マツダは資本提携で合意したトヨタ自動車と電気自動車(EV)の共同開発を進めるが、エンジン開発は競争領域と位置づけ性能の高さを競い合う。

 「内燃機関(エンジン)で理想を徹底的に追求し、世界一を目指す」

 マツダの小飼雅道社長は燃費性能を現行モデルよりも最大30%程度高めた次世代エンジンを発表した8月8日の記者会見で、こう力強く宣言した。マツダが2019年に投入する次世代エンジンは「スカイアクティブ・エックス」と名付けた。濃度が薄いガソリンでも燃やすことができる世界初の技術を採用し、燃費を改善。加速性能も高めた。

 マツダの小飼社長は8月4日にトヨタとの資本提携合意を発表したが、現時点でトヨタに次世代エンジンを供給する考えはないと説明した。エンジンは各社の技術力が試される心臓部であり、自動車メーカーが最優先に取り組む一丁目一番地。エンジンはガソリン車中心に新興国で需要が強いうえ、ハイブリッド車(HV)にも、家庭で充電できるプラグインハイブリッド車(PHV)にも搭載される。エンジンの重要性は変わらない見通しで、マツダとトヨタが出遅れたEVのように協調領域ではなく、競争領域というわけだ。

 マツダが、燃費と加速性能の高さを両立させた次世代エンジンの開発にこぎつけたのは、独自の燃費向上技術「スカイアクティブ」を武器に「理想の燃焼に近づける取り組みを徹底的に進めてきた」(藤原清志専務執行役員)からだ。とりわけマツダはディーゼル車の窒素酸化物(NOx)の排出抑制技術で他社をリードしており、既存のスカイアクティブの燃焼改善にも並行的に取り組むという。

 英仏に加え、中国やインド、米国を中心にEV化の流れが広がり、エンジンに対する風当たりは強まりつつある。その中でもエンジン強化の姿勢を打ち出したのは、35年時点でも世界の新車販売に占めるEV割合は約1割にとどまり、HV、PHVを含め8割以上にエンジンが使われるという国際エネルギー機関(IEA)の予測が現実的だとみているからだ。電気自動車は二酸化炭素(CO2)の排出量は走行時にゼロでも、発電段階で石炭や石油を使用すれば全体ではエンジン車より多いとの試算があるうえ、充電器の整備など普及に向けた課題も多い。それよりもエンジンの燃費を3割改善させればその分、排ガスは減る。電動化技術と組み合わせれば各国で異なる環境規制などに応じた車両開発にもつなげられるとみているわけだ。

 それだけにマツダにとって、最大の競争力の源泉となるのは独自のエンジン技術との位置づけは不変で、資本提携するからといってマツダの技術をトヨタに供与するつもりは毛頭ない。

 「協力し、競争しあう」

 トヨタの豊田章男社長は4日のマツダとの資本提携合意会見でこう述べた。EVや米国での共同工場の立ち上げでは協力するが、デザインやエンジン開発は互いに切磋琢磨(せっさたくま)する分野との認識を示したものだ。

 会社の規模でマツダはトヨタの10分の1程度に過ぎないが、豊田氏をして「わたしたちの目指す『もっといいクルマ作り』を実践している会社」と、開発力で高い評価を受けるマツダ。提携を通じて資金力が必要になるEVでは豊富なキャッシュを持つトヨタの力を借りながら遅れを挽回しつつ、得意のエンジンではさらに技術に磨きをかけ、独自性を追求するという“したたか戦略”で、自動車業界の変革期を乗り切る。

フランス政府、ガソリン車の販売を2040年までに全廃

フランス政府、ガソリン車の販売を2040年までに全廃

ロンドン(CNNMoney) 地球温暖化対策を推進するフランス政府が、ガソリンやディーゼル燃料で走る自動車の販売を2040年までに全廃する計画を発表した。

2040年以降は、電気自動車などクリーンエネルギーを使った自動車のみ販売を認める。ハイブリッド車も容認する。

フランス政府で「エコ転換」推進を担当する二コラ・ユロ氏はこの目標について、同国の自動車メーカーが革新を遂げ、「市場リーダー」となることを後押しすると述べ、「日常的な移動手段の革命が我々を待ち受けている」と語った。

政府は目標の達成に向けて、電気や水素といった代替となる動力源の開発支援など幅広い取り組みを推進。電気自動車を充電するための新しいインフラ整備にも補助金を拠出する。

古い車からクリーンエネルギー車への買い替えを促す補助金制度も設けるとしている。

フランスのマクロン大統領は6月のテレビ演説で、米国のトランプ大統領がパリ協定から離脱したことを批判。「地球を再び偉大な惑星に」と呼びかけ、トランプ大統領の政策に失望した米国の科学者や技術者や市民に対し、フランスへ移住するよう促していた。

フランスの昨年の自動車販売台数は約200万台。電気自動車やハイブリッド車、代替燃料車が占めるシェアは約4%にとどまる。しかしそうした車の売り上げは2017年1〜3月期だけで25%伸びた。

スウェーデンの自動車大手ボルボもこの前日、2019年以降に製造する自動車にはすべて電気モーターを搭載すると発表していた。

輸入車首位は日産 逆輸入「マーチ」で日本車メーカー14年ぶり

輸入車首位は日産 逆輸入「マーチ」で日本車メーカー14年ぶり

20100805-00000555-san-bus_all-view-000日本自動車輸入組合が5日発表した7月の輸入車販売実績によると、タイから小型車「マーチ」を輸入している日産自動車が、日本車メーカーとしては約14年ぶりに首位となった。

 日産の輸入車販売台数は5514台。マーチの輸入を始めたことで、26台だった前年同月の約212倍に増えた。シェアは25.4%で、前月まで6カ月連続トップだった独フォルクスワーゲンを2位(22・5%)に抑えた。3位は独BMW(ミニを除く)の12.4%だった。

 日本車メーカーが輸入車販売の首位となったのは、「アコードワゴン」を米国から輸入していたホンダがトップだった1996年6月以来。日本車メーカーはコストを抑えるため、タイや中国など新興国での生産を拡大しており、今後もマーチのような例が増える可能性がある。

 同組合が発表した輸入車全体の7月の販売台数は56・6%増と9カ月連続で前年同月を上回り、2万1683台となった。このうち、日本車メーカーの車は6354台と、“マーチ効果”で4倍に増えた。
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