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NEC、電気自動車向けリチウムイオン電池事業から撤退検討 中国の投資ファンドと売却交渉

NEC、電気自動車向けリチウムイオン電池事業から撤退検討 中国の投資ファンドと売却交渉

NECが電気自動車(EV)向けリチウムイオン電池事業から撤退を検討していることが3日、分かった。中国の投資ファンドに対し売却に向けた交渉を進めている。同電池の納入先がほぼ日産自動車に限られ、投資を継続しても需要拡大は見込めないと判断した。

 売却対象として検討されているのは、電極を生産する子会社「NECエナジーデバイス」(相模原市)。中国投資ファンド「GSRグループ」との間で交渉を進めている。売却額は150億円前後と一部で報じられた。条件面での協議などにあと数カ月かかる見通しで、合意の目処は年内としている。

 また、日産は先行してGSRとの間で、子会社のオートモーティブエナジーサプライ(神奈川県座間市)の売却交渉を進めている。エナジーサプライには、NECエナジーデバイスなどが49%出資しており、日産とGSRが合意すればNEC側が持ち分を手放す方向になりそうだ。

AI活用した内視鏡検査で大腸ポリープ発見 - 国がんとNECが支援システム開発

AI活用した内視鏡検査で大腸ポリープ発見 - 国がんとNECが支援システム開発

国立がん研究センター(国がん、中釜斉理事長)と日本電気(NEC)は、大腸がんや前がん病変(大腸腫瘍性ポリープ)を内視鏡検査時にリアルタイムに発見する、人工知能(AI)を用いた内視鏡診断サポートシステムの開発に成功した。今後、肉眼での認識が困難な症例をAIに学習させてシステムの精度を向上させ、日本だけでなく、世界市場での実用化を目指す。

 大腸腫瘍性ポリープは、大腸がんの前がん病変であるため、内視鏡検査時に見つけ出し、摘除することにより大腸がんへの進行を抑制する。しかし、ポリープは内視鏡医が肉眼で見つけるため、サイズが小さかったりして形状が認識しにくい場合などは、見逃されることがある。

 このシステムは、大腸の内視鏡検査時に撮影される画像で、大腸がんや前がん病変をリアルタイムで自動検知し、内視鏡医の病変発見をサポートする。国がん中央病院内視鏡科による所見が付けられた約5000例の内視鏡画像をNECのAI技術に学習させ、新たな内視鏡画像を解析したところ、がん発見率は98%だった。

 今後の目標としては、国がん中央病院内視鏡科に蓄積されている1600例以上の肉眼では認識が困難な平坦・陥凹性病変をAIに学習させ、システムの精度を上げる。また、画像強調内視鏡などの新しい内視鏡を利用することにより、大腸ポリープの表面の微細構造や模様をAIに学習させ、大腸ポリープの質的診断や大腸がんのリンパ節転移の予測への対応を目指す。
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